ロンドンに本部がある国際コーヒー機関（International Coffee Organization。略称ICO）は、コーヒー生産輸出国と輸入国の77カ国で構成される国際機関である。 　現在、世界のコーヒー市場は大きく変化している。ICO事務局長ロベリオ・オリヴェイラ・シルヴァ氏が、ここ数年もっとも懸念を抱いているのは、温暖化問題だという。今年３月には、気候変動に関する政府間パネルが、たった２～2.5度の気温の上昇により、コーヒー豆の生産高が大幅に減少する、と発表したばかり。気温の上昇に伴い、雨量に影響が出て、コーヒー豆につく害虫の被害が深刻化するからだ。このままのスピードで温暖化が進むと、2050年までに、コーヒー豆の生産に適している国や地域そのものが縮小してしまう、とも発表されている。このように、コーヒー豆生産を取り巻く環境は厳しくなっている。 　シルヴァ氏は「特に私たちが心配しているのは、世界に約2,500万戸ある小規模のコーヒー農園のことです。彼らは、全面的に豆の生産高に生計を頼っているからです」と語る。 　温暖化で豆の生産高が心配されるなか、新しいトレンドも生まれている。それは、これまでコーヒー豆の生産と輸出をするだけだった国が、消費する側にもなっていることである。この傾向が目立つのが、ブラジルだ。ICOによると、2000年から12年の間で、ブラジルでのコーヒー豆の消費率は、約65％もアップ。これを受け、生産輸出国として常にトップのこの国の消費量が米国に次ぐ世界２位に浮上し、経済新興国としてのパワーを見せている。

日本を訪れ、10月1日のコーヒーの日を祝います。

　また、世界的にコーヒー消費が伸びるなか、注目されているのは、コーヒーと健康の関係だ。ICOは、汎欧州コーヒー科学情報センター（ISIC）によるポジティブなリサーチ結果を支持する立場をとっている。シルヴァ氏は「研究数値や研究発表を掲載した記事は、ウエブサイト、ソーシャルメディアなどを通じ、人々の目に触れる機会を増やしていきます」と意気込んでいる。近々、科学研究機関とも協力し、コーヒーの効能と健康情報をより普及させ、浸透させる計画もあるそうだ。 　経済新興国での上向きなコーヒー消費、そして、健康生活においてはプラス要素を持つコーヒーの役割。このようなコーヒーブームを象徴するかのように、ICOは今年３月に「世界コーヒーの日」を制定した。日本が31年前から提唱している「10月１日はコーヒーの日」が、喜ばしくもグローバル化されたわけである。シルヴァ氏は「この秋に日本を訪れ、10月１日のコーヒーの日を皆さんと一緒に祝いますよ。全日本コーヒー協会の方や日本政府の人たちとお会いすることを楽しみにしています」と笑顔で語った。 ※クリックで拡大します。