全日本コーヒー協会では
持続可能なコーヒーの未来に向けて、
実行計画や安全確保のための基準の策定、
コーヒーの健康に関わる機能の研究などに
取り組んでいます。
全日本コーヒー協会は持続可能な社会形成のために2007年から「低炭素社会実行計画」を策定し、省エネルギータイプの施設の導入や生産の効率化により、2005年度を基準年度として2030年度には CO2排出量を25%削減することを目標として会員企業とともに取り組んでいます。
2022年度「低炭素社会実行計画」に係るエネルギー消費量・CO2排出量の実績
協会設立当時、日本においてコーヒーは根拠も無くネガティブな飲料と捉えられがちでした。この誤解を科学的に解きほぐし、コーヒーと健康に関する正しい情報をお届けするために、1996年より全国の研究機関を助成支援し、最新の研究成果を発表しています。
今までに、300件近いコーヒーが持つ生活習慣病の抑制効果などの研究成果を発表してきました。
今後ともコーヒーの健康に関わる機能について知識の普及と消費の振興などを通じて、消費者の健康増進に貢献して参ります。
コーヒー豆を輸入するためには、国の制度として食品衛生法に基づく残留農薬や植物防疫法に基づく病害虫の検査を受ける必要があります。
また、コーヒーの製造段階においても全日本コーヒー協会では、コーヒー製造業におけるHACCPの考え方に基づく衛生管理基準を策定し、消費者の皆様が安心してコーヒーを楽しめるよう安全安心の確保に努めています。
日本のコーヒー生豆の残留農薬基準はEU、米国、コーデックス（世界的な食品規格）など世界的な主流の残留農薬基準に比べ厳しい基準値が設定されているものが多く、この規制をクリアしないと日本国内で流通できない仕組みになっています。
また、全日本コーヒー協会では定期的に世界の主要コーヒー生産国の農薬の使用実態を調査し、会員社が安全安心なコーヒー豆を入手できるよう支援しています。
コーヒーを抽出した後のコーヒー粉は、肥料・堆肥、消臭・脱臭剤など、様々なものに有効に活用できます。全日本コーヒー協会では、そのような活用が進むよう、普及・啓発を図っていきたいと考えています。
その際、抽出後のコーヒー粉は、「コーヒーかす」といわれることも多いですが、様々な有効活用が可能なものですので、そのようなちょっと残念な呼び方はやめ、「抽出後のコーヒー粉（コーヒーグラウンズ）」と呼ぶことにしたいと考えています。